リップル(XRP)の今後はどうなる?2026年最新の将来性と価格予想を徹底分析

market-analysis
時価総額
¥13.11兆
24h取引量
¥3954億
24h変動率
+1.42%
流通量
61.4B XRP

リップル(XRP)の今後が気になっている方は多いのではないでしょうか。XRPは2025年7月に史上最高値の3.65ドル(約550円)を記録した後、2026年3月時点では約1.40ドル(約220円)まで調整しています。

「リップルの将来性はあるのか」「XRPの今後の価格予想はいくらなのか」「リップルはオワコンではないのか」——こうした疑問を持つ方に向けて、本記事ではSEC訴訟終結後の最新動向からXRP ETFの承認状況、アナリストによる価格予想、そして「将来性がない」と言われる理由への反論まで、客観的なデータをもとに徹底分析します。

この記事を読んで分かること
  • Qリップル(XRP)は2026年にいくらになる予想ですか?
    A多くのアナリストは2026年中に2〜5ドル(約300〜750円)のレンジを予想しています。ただし、価格は市場環境やETFへの資金流入状況によって大きく変動する可能性があり、予想は参考情報にすぎません。
  • Qリップル(XRP)に将来性はありますか?
    ASEC訴訟の終結、XRP ETF6本の上場、RLUSDの急成長など好材料が多く、中長期的な将来性は期待できます。ただし投資にはリスクが伴うため、余裕資金での運用が重要です。
  • Qリップル(XRP)は100万円になる可能性はありますか?
    AXRPが1枚100万円になるには時価総額が世界GDPを超える必要があり、現実的には極めて困難です。中長期の現実的な上限は1,000〜1,500円(10〜15ドル)程度と多くのアナリストが予想しています。
  • QリップルとXRPの違いは何ですか?
    Aリップル(Ripple)は国際送金ソリューションを提供する企業名、XRPはその決済ネットワークで使われる暗号資産の名称です。厳密には別物ですが、一般的には「リップル=XRP」として使われています。

リップル(XRP)の現在の価格と最新動向【2026年3月】

XRPは2025年7月に史上最高値3.65ドルを記録後、調整局面にあるものの、ETF承認や制度整備の進展で中長期的な上昇材料は豊富です。

XRPの現在価格とチャート

2026年3月7日時点のXRPの主要指標は以下のとおりです。

指標数値
XRP価格約1.40ドル(約220円)
時価総額約840億ドル(約13.6兆円)/ 第5位
24時間取引量約24〜38億ドル
流通供給量約611.6億XRP(総供給の約61%)
総供給量1,000億XRP(固定・追加発行不可)

XRPの時価総額は約840億ドルで、暗号資産の中でビットコイン・イーサリアムに次ぐ上位に位置しています。総供給量1,000億枚はすべてジェネシス時に発行済みで、マイニングによる新規発行がないことがリップルの特徴です。

XRPの2025年〜2026年の主要イベントまとめ

XRPをめぐる直近の重要イベントを時系列でまとめました。

時期イベント
2025年1月ゲンスラーSEC委員長が退任
2025年3月SECがリップルへの控訴を撤回
2025年5月SEC和解合意(罰金5,000万ドル)
2025年6月XRPL EVM Sidechainメインネットローンチ
2025年7月史上最高値3.65ドルを記録
2025年8月SEC訴訟が正式終結(約4年8ヶ月)
2025年9〜11月XRP現物ETFが6本上場
2025年11月RLUSD流通額が10億ドル突破
2026年1月RLUSDがバイナンス上場 / 英国FCAライセンス取得
2026年2月Aviva InvestorsがXRPLで資産トークン化提携発表

2025年はXRPにとって歴史的な年となり、SEC訴訟の終結・ETF承認・史上最高値更新という3大イベントが実現しました。2026年に入ってもRLUSDの海外展開やRWA(実世界資産)トークン化の提携拡大など、好材料が続いています。

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リップル(XRP)の今後を左右する5つの重要材料

SEC訴訟の完全終結、XRP ETF承認、RLUSD展開、RWAトークン化、リップル社IPO観測の5つがXRPの今後を大きく左右します。

リップルSEC訴訟の完全終結と規制環境の変化

リップルの今後を語るうえで最も重要なのが、約4年8ヶ月にわたったSEC(米証券取引委員会)との訴訟が2025年8月に正式終結したことです。

訴訟の最終結果は以下のとおりです。

  • 罰金額は5,000万ドル(SECの当初要求額から大幅減額)
  • 取引所経由の小売販売は証券に該当しないとの判断が確定
  • 機関投資家向け直接販売のみが未登録証券に該当
  • SECがリップル社の「bad actor」認定を免除(Regulation D下で前例のない措置)

罰金額はSECの当初要求額から大幅に減額され、リップル社にとって実質的な勝利と評価されています。とりわけ「取引所経由の販売は証券に非該当」という判断の確定は、米国の取引所によるXRP再上場の道を開いた点で業界的に重大な意義を持ちます。

SEC訴訟の終結により、XRPの最大の不確実性であった「有価証券リスク」が事実上消滅しました。XRPが証券ではないとの判断が確定したことで、米国の取引所でのXRP上場が相次ぎ、ETF申請への道も開けました。

さらにトランプ政権下では暗号資産に対する包括的な規制法案「Clarity Act」の策定が進んでおり、ガーリングハウスCEOは2026年3月時点で成立確率90%と発言しています。法整備が進めば、リップルを含む暗号資産業界全体の今後に追い風となります。

XRP現物ETFの承認見通し

XRPの将来性を大きく左右する要素として、XRP現物ETF(上場投資信託)の承認が挙げられます。2025年9月〜11月にかけて、以下の6本のXRP現物ETFが米国で上場を果たしました。

ETF名発行体ティッカー
Franklin XRP ETFFranklin TempletonXRPZ
Canary XRP ETFCanary CapitalXRPC
Bitwise XRP ETFBitwise-
Grayscale XRP ETFGrayscaleGXRP
21Shares XRP ETF21SharesTOXR
REX-Osprey XRP ETFREX-OspreyXRPR

XRP現物ETFの累積純流入額は2026年1月中旬時点で13.7億ドルに達しており、機関投資家からの需要の高さを示しています。ETF運用資産はピーク時に16億ドルを記録し、約10億ドルに安定しています。

注目すべきは、Franklin Templeton XRP ETFの手数料が0.19%と低水準で、2026年5月末まで50億ドル分の手数料が無料というプロモーションを実施している点です。また、Canary Capital CEOは「2026年後半〜2027年にBlackRockがXRP ETFに参入する可能性がある」と予想しており、BlackRock参入が実現すればXRPへの資金流入はさらに加速するでしょう。

ステーブルコイン「RLUSD」の展開

リップル社が2024年12月にローンチしたステーブルコイン「RLUSD」は、XRPの今後のエコシステム拡大において重要な役割を果たしています。

RLUSDの成長推移は以下のとおりです。

時期流通時価総額
2025年7月5億ドル
2025年11月10億ドル突破
2025年12月12.6億ドル
2026年2月15.6億ドル

RLUSDの時価総額はローンチから約1年2ヶ月で15.6億ドルに急成長しており、ステーブルコイン市場での存在感を高めています。RLUSDはXRP Ledger(XRPL)とEthereum、さらにOptimism・Base等のEthereum L2にも対応しており、マルチチェーン展開を進めています。

日本市場ではSBIホールディングスとの提携により、2026年第1四半期に日本でのRLUSD導入が計画されています。日本の金融インフラとXRPエコシステムの連携が進めば、リップルの今後にとって大きなプラス材料となります。

RWAトークン化とXRPLの新ユースケース

RWA(Real World Assets=実世界資産)のトークン化は、XRP Ledgerの新たなユースケースとして急速に成長しています。

  • XRPL上のトークン化資産は2025年に2,200%成長し、2,470万ドルから5.68億ドルに拡大しました
  • 2026年は最初の2ヶ月だけで2025年通年を超える約5億ドルを追加
  • Ripple-Archaxの目標は2026年半ばまでにXRPL上で10億ドル超のトークン化資産

主要なRWAプロジェクトには、Ondo Financeによる米国債トークン(OUSG、6.93億ドル)のXRPL展開、Societe Generaleによるユーロ建てステーブルコインのXRPL発行、そして2026年2月のAviva Investors(大手資産運用会社)との提携発表があります。

RWAトークン化はXRP Ledgerの実用性を飛躍的に高める分野であり、リップルの将来性を評価するうえで見逃せないポイントです。従来の国際送金に加えて、資産のトークン化という新たな市場をXRPLが取り込むことで、XRPの今後のユーティリティが拡大します。

リップル社のIPO観測

リップル社は未上場企業のIPO候補として第9位(市場推定評価額500億ドル)にランクされていますが、現時点ではIPOの具体的な計画はありません。

  • Monica Long社長(2026年1月Bloomberg):「IPOの計画はない。内部資金で成長を継続可能」
  • ガーリングハウスCEO:「IPOを検討できる段階だが、大きな優先事項ではない」
  • 2025年11月に5億ドルを調達(出資者:Citadel Securities、Fortress Investment Group等)、評価額400億ドル

リップル社は2026年の優先事項としてIPOよりもXRPエコシステムの成長とRLUSD拡大を掲げています。ただし、将来的にIPOが実現すればリップル社の財務透明性が高まり、XRPの信頼性向上につながる可能性があります。

リップル(XRP)の価格予想【2026年〜2030年】

2026年のXRP価格予想は2〜5ドル(約300〜750円)が主流ですが、強気シナリオでは5〜9ドルの予想もあります。

XRPの2026年価格予想と根拠

主要アナリスト・機関によるXRPの2026年価格予想をまとめました。

出典予想レンジ根拠
Standard Chartered2.80ドルマクロ環境を考慮し8ドルから下方修正
The Motley Fool4.00ドルEVM対応・ODL拡大を前提
Changelly1.39〜1.56ドルテクニカル分析ベース
コンセンサス予測2.00〜3.88ドル(平均2.94ドル)複数アナリスト集計

複数のアナリストによるコンセンサス予測では、XRPの2026年平均価格は約2.94ドル(約440円)と見積もられています。ただし、これらの予想はあくまで特定のシナリオに基づいたものであり、実際の価格はマクロ経済環境やXRP ETFへの資金流入状況によって大きく変動する可能性があります。

強気シナリオでは5〜9ドルの予想もありますが、ETF流入の加速や規制の追い風が継続することが前提条件です。過去のリターンは将来の成果を保証しないことを念頭に置いてください。

XRPの2027年〜2030年長期価格シナリオ

中長期のXRP価格予想は以下のとおりです。

出典年度予想価格
BeInCrypto2030年4.98ドル(約750円)
CoinSwitch2030年17.06ドル(約2,250円)

予想の幅が大きいのは、XRPの今後が国際送金のシェア獲得やRWAトークン化の普及度合いに大きく依存するためです。保守的な見方では5ドル前後、楽観的な見方では15〜17ドルが2030年の予想レンジとなっています。

「XRPは100万円になる?」の現実的な検証

「リップルは100万円になる」という検索が一定数ありますが、現実的にはどうでしょうか。時価総額ベースで検証します。

目標価格必要時価総額現実性
100万円(約6,600ドル)約700兆ドル超(世界GDP超え)非現実的
10万円(約660ドル)約66兆ドル(世界株式市場に匹敵)非現実的
1万円(約65ドル)約3〜4兆ドル(Apple時価総額程度)極めて困難
1,500円(約10ドル)約1兆ドル強気予想の上限として現実的
必要時価総額=目標価格×流通供給量(約610億枚)\text{必要時価総額} = \text{目標価格} \times \text{流通供給量(約610億枚)}

XRPが1枚100万円に到達するには世界GDPを超える時価総額が必要であり、現実的には1,000〜1,500円(10〜15ドル)程度が中長期の上限と考えられます。投資判断の際は、非現実的な価格目標ではなく、ファンダメンタルズに基づいた予想を参考にしましょう。

リップル(XRP)に将来性がないと言われる理由と反論

「XRPは上がらない」「オワコン」といった批判には一定の根拠がありますが、2025年以降の実績データを踏まえると過度に悲観する必要はありません。

「XRPは上がらない」構造的な理由

CRYPTO TIMESの分析によると、XRPが急騰しにくい構造的な理由は主に3つあります。

  1. インフラが成功してもXRPへの実需が増えるとは限らない:RippleNetが送金インフラとして成功しても、XRPが流動性の中心資産として必ず使われるとは限らない
  2. XRPを介さない決済が主流になる可能性がある:XRP Ledger上ではRLUSD等のステーブルコイン同士の直接決済も技術的に可能
  3. 手数料の焼却量が微量のためデフレ効果は限定的:XRPの手数料焼却(バーン)量は非常に微量であり、価格上昇への寄与は小さい

XRPの価格が上がるためにはリップル社の事業成功だけでなく、XRPトークン自体への実需が増えることが必要です。リップルのネットワークが拡大しても、XRPを介さない取引が主流になれば、XRPの価格への恩恵は限られるという指摘は重要なポイントです。

リップル社の売り圧力とエスクロー問題

リップルの将来性に対する懸念のひとつが、リップル社が保有する大量のXRPによる売り圧力です。

  • エスクロー残高は約341.85億XRP(2026年1月時点)
  • 毎月1日に10億XRPがアンロック(ロック解除)される
  • 歴史的に60〜80%は再ロックされ、実質的な流通増加は月あたり約2〜3億XRP

リップル社は毎月10億XRPをエスクロー解除しますが、大部分を再ロックしており、実質的な売り圧力は限定的です。2026年1月の実績では10億XRPのアンロックに対して7億XRPを再エスクローし、3億XRPを運営資金として保持しています。

ただし、エスクローに約342億XRP(流通供給量の約56%相当)が残っている事実は、長期的な売り圧力のリスクとして認識しておく必要があります。

XRPの中央集権性への批判

XRPは「中央集権的」との批判を受けることがあります。XRP Ledgerのコンセンサスメカニズムでは、UNL(Unique Node List)に登録された信頼済みバリデーター(120人超)のうち80%の承認で取引が確定します。リップル社がUNLの構成に影響力を持つとの指摘があり、ビットコインやイーサリアムと比較して分散性が低いという見方があります。

XRPへの批判に対する反論

「リップルはオワコン」「XRPに将来性はない」という批判に対して、2025年以降のデータは異なる見方を示しています。

  • SEC訴訟が2025年8月に完全終結 → 最大の不確実性であった有価証券リスクが消滅
  • 2025年に史上最高値3.65ドルを更新 → 「上がらない」という批判は過去のデータに基づく
  • XRP ETFが6本上場し、累積純流入額が13.7億ドル → 機関投資家のアクセスが拡大
  • RWAトークン化が2025年に2,200%成長 → XRP Ledgerの実用性が数字で証明
  • 300以上の金融機関がRippleNetに参加 → 実態を伴う事業成長
  • RLUSD時価総額が15.6億ドルに急成長し、ステーブルコイン事業が軌道に乗っています

リップルの今後を評価する際は、構造的なリスクを認識しつつも、2025年以降に実現した具体的な成果を踏まえてバランスよく判断することが重要です。

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リップル(XRP)の価格推移と歴史

XRPは2018年・2025年に大きな高騰を経験し、SEC訴訟を乗り越えて2025年に史上最高値を更新しました。

XRP価格推移と主要イベント(USD)

2017年〜2018年:初の大高騰と暴落

XRPは2017年末〜2018年初頭にかけて急騰し、2018年1月4日に当時の史上最高値3.84ドル(約400円)を記録しました。国際送金市場への期待から投機的な買いが集中した結果ですが、その後の暗号資産市場全体の暴落とともにXRPも急落し、0.2〜0.5ドルの水準で約3年間低迷しました。

2020年〜2023年:SEC訴訟の影響

2020年12月22日、SEC(米証券取引委員会)がリップル社に対してXRPの未登録証券販売を理由に訴訟を提起しました。XRP価格は急落し、米国の複数の取引所がXRPの上場廃止に踏み切りました。

しかし2023年7月13日、Torres判事がサマリージャッジメント(略式判決)で「取引所経由のXRP販売は証券に該当しない」との判断を示すと、XRP価格は急騰しました。部分勝訴のニュースはXRPの今後に対する市場の見方を大きく変えた転換点でした。

2024年〜2025年:訴訟終結と史上最高値更新

2025年1月のゲンスラーSEC委員長退任を皮切りに、3月のSEC控訴撤回、5月の和解合意と矢継ぎ早に好材料が続きました。XRPは7月に3.65ドルの史上最高値を更新し、8月にはSEC訴訟が正式に終結しました。

2025年後半にはXRP現物ETFが6本上場し、機関投資家の参入が本格化しました。2026年3月時点では約1.40ドルに調整していますが、2018年の暴落後とは異なり、ETF・RLUSD・RWAという複数の成長ドライバーが存在する点がリップルの今後を楽観視する根拠となっています。

リップル(XRP)とは?基本情報と特徴

XRPは国際送金に特化した暗号資産で、処理速度3〜5秒・手数料ほぼ無料という実用性の高さが最大の特徴です。

XRPの基本スペック

項目数値
処理速度(TPS)約1,500 TPS(最大3,400 TPS)
トランザクション確定時間3〜5秒
トランザクション手数料約0.0002ドル(0.00001 XRP)
コンセンサスメカニズムXRP Ledger Consensus Protocol(RPCA)
発行上限1,000億XRP(全量発行済み)
手数料処理焼却(バーン)

XRPの国際送金は従来の銀行送金(SWIFT)と比較して圧倒的に速く、低コストです。SWIFTでは国際送金に2〜5営業日かかり手数料も数千円が一般的ですが、XRPなら3〜5秒で完了し手数料はほぼ無料です。

リップル社はODL(On-Demand Liquidity=オンデマンド流動性)というサービスを通じて、XRPを国際送金のブリッジ通貨として活用しています。ODLは2024年に150億ドル超のクロスボーダー決済を処理し、前年比32%の成長を記録しました。アジア太平洋地域が取引量の約56%を占め、70以上の送金経路(コリドー)をカバーしています。RippleNetに参加する300以上の金融機関のうち約40%がODLを通じてXRPを実際の決済に利用しており、単なるメッセージングではなくXRPを介した実送金が拡大しています。

XRPとビットコイン・イーサリアムの違い

指標XRPBitcoinEthereum
TPS1,500715〜30
送金時間3〜5秒約10分約13秒
平均手数料約0.0002ドル約0.82ドル可変
コンセンサスRPCAPoWPoS
発行枚数1,000億枚(固定)2,100万枚上限なし

XRPはビットコインと比較してトランザクション処理速度が約200倍、手数料は約4,000分の1と圧倒的な性能差があります。ビットコインが「デジタルゴールド」として価値保存の役割を持つのに対し、XRPは決済・送金の実用性に特化している点が大きな違いです。

XRP Ledger(XRPL)の仕組み

XRP Ledger(XRPL)はXRPのネイティブブロックチェーンで、2025年〜2026年にかけて大幅な機能拡張が行われています。

  • EVM Sidechain:2025年6月にメインネットローンチ。Ethereumの分散型アプリ(dApps)をXRPLエコシステムで利用可能に。90以上のエンティティが接続
  • AMM(自動マーケットメイカー):XRPL統合型のDEX機能
  • MPTokensV1:2025年10月承認。より柔軟なトークン発行が可能に
  • Hooks機能:スマートコントラクト的な機能拡張
XRP Ledgerは2025年のEVM Sidechain対応により、従来の送金機能に加えてDeFi・RWAトークン化など幅広いユースケースをカバーできるようになりました。

リップル社を通じた提携先は300以上の銀行・金融機関に広がり、55カ国以上の法定通貨に対応しています。主要パートナーにはSBI(日本)、BNYメロン、Fidelity、Citi、Mastercardなどが名を連ねています。

リップル社はCBDC(Central Bank Digital Currency=中央銀行デジタル通貨)分野にも積極的に取り組んでいます。リップル社は20カ国以上の中央銀行とCBDC開発について協議しており、すでに5カ国でパイロットプログラムを実施中です。

具体的なパイロット実施国は以下のとおりです。

  • ブータン:王立通貨庁(RMA)と提携し、デジタル通貨によるクロスボーダー決済の改善を目指す
  • パラオ:環境に配慮したデジタル通貨の開発を推進
  • コロンビア:コロンビア中央銀行(Banco de la República)と高額決済システムの改善で提携
  • ジョージア:デジタルラリ(Digital Lari)のパイロットで金融セクターの近代化を支援
  • モンテネグロ:ブロックチェーン技術を活用したCBDC導入の可能性を検証

CBDC市場は各国政府が自国通貨のデジタル化を検討する中で急速に拡大しており、リップル社のCBDCプラットフォームがXRP Ledgerを基盤としている点は、XRPLの今後の採用拡大につながる可能性があります。また、米国ではDigital Dollar Project(DDP)との提携を通じてデジタルドルの設計にも参画しています。

リップル(XRP)のおすすめ取引所と買い方

XRPは国内主要取引所のほぼ全てで取り扱われており、500円程度から購入できます。

XRP取引におすすめの取引所3選

取引所特徴
bitbankXRP取引量が国内トップクラス。板取引(取引所)でスプレッドを抑えて購入可能
SBI VCトレード現物・レバレッジ・積立対応。RLUSD日本導入パートナーとしてXRPエコシステムとの関係が深い
Coincheck500円からXRPを購入可能。初心者に使いやすいアプリで口座開設も簡単

XRPをコストを抑えて取引したい場合は、板取引(取引所形式)に対応しているbitbankやSBI VCトレードがおすすめです。販売所形式はスプレッド(売買価格差)が大きくなりがちなため、まとまった金額を取引する際は取引所形式を選びましょう。

XRPの買い方【3ステップ】

  1. 取引所で口座を開設する:本人確認書類を用意し、最短即日で口座開設が完了します
  2. 日本円を入金する:銀行振込やコンビニ入金で取引口座に日本円を入金します
  3. XRPを購入する:取引所(板取引)または販売所でXRPを購入します。初心者は少額(500〜1,000円)から始めるのがおすすめです

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まとめ:リップル(XRP)の今後の展望

XRPはSEC訴訟の終結・ETF承認・RLUSD展開など好材料が揃い、中長期的な成長ポテンシャルは高いといえます。

リップル(XRP)の今後のポイントをまとめると以下のとおりです。

  • SEC訴訟が2025年8月に完全終結し、最大の不確実性が消滅
  • XRP現物ETFが6本上場し、機関投資家の参入が本格化
  • RLUSDの時価総額が15.6億ドルに成長し、ステーブルコイン事業が軌道に
  • RWAトークン化が2,200%成長し、XRP Ledgerの新たなユースケースとして拡大中
  • 2026年の価格予想は2〜5ドル(約300〜750円)が主流

一方で、「インフラの成功がXRP価格に直結しない可能性」「エスクローによる売り圧力」「中央集権性への批判」といったリスク要因も存在します。リップルの将来性に期待して投資する場合は、これらのリスクを理解したうえで、余裕資金での運用を心がけましょう

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参考文献

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の暗号資産への投資を推奨するものではありません。暗号資産の取引にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任で行ってください。記載の価格・サービス内容は2026年3月時点の情報であり、変更される可能性があります。最新情報は各取引所の公式サイトでご確認ください。

この記事の監修者・執筆者

栗田 基成
監修者栗田 基成

株式会社DeLT CEO / CTO

2017年よりブロックチェーンエンジニアとして活動。ドバイを拠点にDeFiプロトコルやL1チェーンの設計・開発に従事し、EVM・Cosmos・MoveVMなど複数のチェーン上でDApps開発を経験。2023年10月に株式会社DeLTを設立。業界9年の実務経験を持つ。

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鵜川 佑稀
執筆者鵜川 佑稀

株式会社DeLT / 一橋大学商学部卒

一橋大学商学部にて金融学(リスク・保険領域)を専攻。卒業後、エンジニアとしてドバイに赴任しDeFi開発およびL1チェーンの設計に携わる。2023年の株式会社DeLT設立時から参画。

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